楽天の利益率改善は広告費削減から始めるべきですか？

一律ではありません。実売価格、原価、送料、モール費用、値引き・ポイント等を先に確認し、広告が本当に主原因かを分けます。

利益率を上げるには費用を削るしかないですか？

いいえ。CVR改善や客単価改善によって、同じアクセスや販促費から得られる粗利を増やす方法もあります。

商品別の実売価格と原価から粗利を出し、送料・モール費用・販促費・広告を順に引いて1注文あたり残額を確認します。

楽天公式は、ECの利益率を考えるとき、商品原価だけでなく広告費・人件費・配送費・システム利用料などを含めて見る必要があると説明しています。広告費は目立つ費用ですが、利益率を下げる原因がそこにあるとは限りません。

最初に、実売価格 → 原価 → 配送・モール費用 → 値引き・販促 → 広告 → 固定費の順で、1注文から利益が消える場所を分けます。

セール、クーポン、ポイント、まとめ買い割引などがある場合、定価ベースの利益率では実態が見えません。まず実際の販売価格を商品ごとに揃えます。

実売価格から商品原価を引き、粗利を出します。ここで既に余白が小さい商品は、広告費をゼロにしても高い利益率にはなりません。

送料、梱包、決済、システム利用料、ポイント原資など、販売に伴って発生する費用を加えます。特に低単価・大型商品では送料比率が大きくなります。

広告費10万円だけを削っても、同じ売上を作るために値引き・ポイント・クーポンで20万円分の利益を使っていれば、利益構造は大きく変わりません。

販促費は合算して見る：
広告／値引き／ポイント／クーポンを「同じ売上を作るために使った費用」として確認する。

ROASは広告費に対する売上を見る指標であり、原価や送料まで含めた利益ではありません。広告経由の注文から、原価・モール費用・送料・販促費まで引いて残額を確認します。

ここで利益が残らない広告から調整すれば、「広告を削ったら売上まで落ちた」という逆効果を避けやすくなります。

アクセスが十分あり、商品経済性も悪くないのにCVRが低いなら、商品ページ・送料・レビュー・販売条件を改善することで、同じ広告費から注文を増やせる場合があります。

費用を削るだけでなく、同じ流入から得る粗利額を増やす方向も利益率改善です。

人件費、倉庫費、月額出店料など、売上が減ってもすぐには減らない費用があります。変動費だけ最適化しても、固定費負担が大きければ店舗全体の利益率は上がりにくくなります。

利益率改善は「どの費用を削るか」を先に決める作業ではありません。どの段階で利益が消えているかを商品単位で特定し、その原因だけを直す作業です。

参考・一次情報：
楽天市場｜ECサイト運営で必須の利益率計算
楽天市場｜ECサイトの送料の決め方